【企業】世界的な「砂糖削減」傾向、最も影響を受ける飲料メーカーは？

海江田三郎 ★

http://forbesjapan.com/articles/detail/12225

巷では“砂糖断ち”ダイエットが流行し、サンフランシスコやフィラデルフィアなどでは炭酸飲料税が提案されている。
イギリスでも炭酸飲料税の導入が計画されており、砂糖は今や国内外で攻撃にさらされている。

シュガーフリーの未来は世界の人々のウエストサイズを縮めるのに役立ちそうだが、同時に、
砂糖を加えた製品を主力とする企業の収益も縮めることになる可能性がある。
証券会社CLSAでは最近、炭酸飲料税導入の可能性についての分析を実施。カリフォルニア大学サンフランシスコ校
の教授で内分泌学と肥満の専門家ロバート・ラスティグ博士からの報告とも合わせて、
砂糖撲滅の動きはソフトドリンクメーカーに危険をもたらすと結論づけた。

特に危険にさらされることになる企業として彼が挙げたのは、コカ・コーラとペプシコ、ドクターペッパー・スナップルと
モンスター・ビバレッジ。中でも「世界の消費者と規制当局による、砂糖入り飲料への懸念で最も危険にさらされるのは、
コカ・コーラだと考える」と、同社アナリストのキャロライン・ベリーは調査報告に記している。

砂糖は中毒性のある物質だと考えているラスティグ博士は、CLSAのアナリストチームに対して、
メキシコでは砂糖税を導入したことで、炭酸飲料の日常的な消費量を減らすことに成功したと語った。
実際にメキシコの統計によれば、同国が初めて砂糖税を導入した2014年から1年で、砂糖入り飲料の売上が12％減少している。

レビーによれば、メキシコにおけるコーラとペプシの販売数はその後、回復している。
しかしコーラは現在、金利税引前の総利益1ドルあたりの砂糖の量が、ほかのどの飲料メーカーよりも多いと
彼女は指摘する。その次に砂糖が多いのはドクターペッパーだ。

CLSAでは各飲料メーカーについて、販売されている飲料12オンス（約340グラム）あたりと
1ケースあたりの平均砂糖含有量、飲料の金利税引前利益と、金利税引前の総利益1ドルあたりの砂糖のグラム数を分析した。

コカ・コーラ12オンスあたりの平均砂糖含有量は、競合他社に比べて大幅に多い訳ではないが、
同社では集中生産体制をとっているため、年間で使用する砂糖は13兆グラムにのぼるとアナリストチームは指摘する。
コカ・コーラの2015年の金利税引前利益は109億ドル（約1.2兆円）。金利税引前利益1ドルあたりの砂糖の量が、1,192グラムに達したことになる。

これに対してペプシの場合は、わずか413グラム。これは同社の飲料ポートフォリオがより多角的であるためだ
。CLSAによれば、ペプシの世界全体でのオフプレミス販売（レストランやバー以外の小売店での販売）の
売上の42％は非炭酸飲料。これは同社がスポーツ飲料、缶・ペットボトル入りの紅茶やコーヒー
（それぞれリプトン、スターバックスとの共同事業）で大規模な市場シェアを獲得しているためだ。
炭酸飲料や砂糖に対しては否定的な見方が増えているが、それでもコーラとペプシの株価のバリュエーション（評価）は
、市場全体に照らせば依然として妥当な水準だ。コカ・コーラの予想PER（株価収益率）は23倍、
ペプシは21倍。これに対してS&P500 指数の予想PERは17だ。これは投資家たちが、炭酸飲料税や砂糖回避型文化の未来よりも、
両社の未来を有望視していることを示している。
CLSAとしての評価は、コカ・コーラが「アンダーパフォーム」、コカ・コーラ・エンタープライズ、
ドクターペッパー・スナップルとペプシが「アウトパフォーム」、モンスター・ビバレッジが「バイ」となっている。